トータルセキュリティソリューションコンセプトは、「安全・安心で便利・快適なオフィス環境の提供」です。入退管理システムをはじめとする物理セキュリティ、情報セキュリティに映像セキュリティを組み合わせて、さらに業務システムとも連携可能なサービスをソリューションメニュー化して提供します。これらのメニューから選択していただくことにより、セキュリティシステムの容易な導入、セキュリティレベルの向上、および効率的な運用が可能になります。
ソリューションズは多方面からオフィスの適正化をお手伝い。
オフィス全体の適正化が図れていなければ
問題が起きやすい環境に。
また、将来を見据えて考えなければ
無駄なコストがかかってしまいます。
オフィス環境というのは全体で見直しをしなければ意味がありません。ハードウェアの見直し、ソフトウェアとの整合性がとれているかなど、オフィスのすべては業務と直結しているためです。維持費が安いから・買い替えるのが面倒だからといって放置しているパソコンや複合機などありませんか？将来的に考えると無駄なコストがかかってしまう例も少なくありません。
オフィスの問題を解決するということで最終的には「コスト削減」に繋がるのです。
基本的なセキュリティ対策ができていますか？情報セキュリティについて考えるのは当然の時代です。
よくあるオフィス。あなたの会社はいくつ対策ができていますか？
最低限のセキュリティ対策ができていないオフィスが非常に多い
パソコンは情報の宝庫。
セキュリティ対策を社員個人に任せていませんか？
ウイルス感染・機密情報流出・社員のデータ持ち出しなどなど様々なリスクが潜んでいます。
特に中小企業がセキュリティ対策を行う上で問題になりがちなのは、クライアントPC自体が少ないため、それぞれのPCのユーザにセキュリティ管理を任せてしまう点です。これにより、セキュリティ管理レベルがPCユーザそれぞれの意識に左右されてしまい、それだけセキュリティリスクも大きくなります。PCにトラブルが発生した場合など、最終的には1台ずつIT担当者がPCを対処して回ることになるので、運用管理負荷も増大する傾向にあります。
複合機から情報漏洩する可能性があります。
ネットワークに接続された複合機は、侵入者にネットワーク経由でアクセスされ情報漏えいなどに繋がってしまう危険性があります。また、複合機はネットワークを通じて重要な情報をパソコンやサーバーなどとやり取りしています。そのため、悪意を持った人間が外部からネットワークに不正にアクセスして、その情報を盗聴・改ざんする恐れがあります。
ウイルス感染はUSBとパソコンどちらも対策を
USBメモリーによるウイルス感染には「パソコンからUSBメモリーへ」「USBメモリーからパソコンへ」の2方向の感染があり、これらが繰り返されることによって被害が拡大していきます。セキュリティー上の問題でもあるウイルス感染を確実に防ぐためには、パソコン側、USBメモリー側の両面から対策を行う必要があります。
スマートフォンで情報収集する時代。
Webページをスマートフォンで最適に閲覧できますか？
近年デスクトップ型パソコンは減少傾向にあり、ビジネスマンや主婦層などが一番よく利用するツールは「スマートフォン／タブレット」となりつつあります。御社のWebサイトはスマートフォンで最適に閲覧できますか？スマートフォンでの情報収集を考えたWebサイトを構築しなければ意味がありません。
もしできていないなら、ソリューションズがスマートフォン最適化のご提案をいたします。
機密情報を印刷した用紙、管理できていますか？
機密情報を印刷した用紙を、FAXやコピー機などで、裏紙として再利用していませんか？企業の情報管理体制が問われる時代、多くは電子媒体への漏洩対策を行っています。しかし、現実的には紙媒体からの情報漏洩も多く、電子媒体・紙媒体両方の対策が必要になってきます。社内で書類を管理することは、必要な時に閲覧できるメリットの反面、セキュリティの面で大きなデメリットを伴います。
電話でのやりとりはユーザーとの貴重な接点。
でも、電話応対で日々の業務が滞っていませんか？
日々かかってくる予約受付や、お問い合わせの対応。数が多く捌き切れず、日々の業務が滞っていくといった状況に陥っていませんか？
しかし、コールセンターを導入するには時間も費用もとてつもなくかかるもの...というイメージをお持ちの方も多いのではないでしょうか。
たしかにそのようなケースもありますが、ビジネスのスピードがとても早くなっている現代、一からのコールセンター構築に時間をかけていてはビジネスチャンスを逃すことになりかねません。
また、近年では新型コロナウイルスが世界で感染拡大を広めており自社スタッフがリモートの為に不在で対応ができず、結果、新規顧客獲得に至らないなどといったケースも出てきています。そんな状況だからこそ、自社スタッフ運営ではなくコールセンターのアウトソーシングを考えてみませんか？